あんくるはな ドラマ感想ブログ

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LINEしか使えなかった自治体が探す他のSNSとは?【LINE】【自治体】

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どうも、あんくるはなです。

 

 

今回は、

 

 

LINEしか使えなかった自治体が探す他のSNSとは?

 

 

と言う事についてお話したいと思います。

 

 

この記事で解決する事。

 

  • やはり自治体はLINEしか使えなかったのか?
  • 自治体が探すLINE以外のSNSとは?
  • LINE以外のSNSを使った自治体の成功例

 

 

そうでない方も、参考になるかもしれないので、最後まで御一読くださいませ。

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やはり自治体はLINEしか使えなかったのか?

 

数日前に、無料通信アプリ「LINE」の利用者情報が業務委託先の中国企業から閲覧可能だった問題が話題になりました。

 

 

その時に自分は、自治体を動かしてるのは紛れもなく中高年である。

 

 

なので、ピンチなのではという記事をアップしました。

 

 

では、何故ピンチなのか?

 

 

知りたい方は、こちらの記事に進んでください。

既に読まれた方は、次章に進んでくださいね。 

unclehana.com

 

結局、LINEしか使えなかった自治体が探す他のSNSとは?

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LINE以外のSNSとして頭に思いつくだけで、4つほどSNSがあります。

 

  1. Facebook
  2. Twitter
  3. インスタグラム
  4. youtube

 

仮に、自治体がこれらのSNSを使った場合どうなるのかを検証してみたいと思います。

 

Facebook自治体で使う場合

 

自治体が使うのなら、独自ページを持って人々の生活や観光名所を画像に撮ってページとして使うのがベストだと思います。

 

しかし、中高年・シニア層への浸透性も低い上に、今やインスタグラムに押されオワコン感があるのも否めない状況です。

 

 

特に、Facebookユーザーは友達限定で情報公開をしてる方が多数を占めます。

 

 

これが、自治体がFacebookを使う上でもっともネックになるところかもしれません。

 

 

Twitter自治体で使う場合

 

トランプ前大統領も使ってた位なので、情報発信のみなら全然いけるでしょう。

 

 

しかし、Twitterは気軽に呟ける反面140文字という字数制限がネックとなってきます。

 

 

これを解決するには

 

  • ライティングスキルの高い人
  • 情報を纏める力に優れてる人

 

の確保が最優先になります。

 

 

Twitterの場合は、画像をアップしてる方は少ないですが、自治体が使うなら活路はあります。

 

 

4コマ漫画形式にするのです。

 

 

しかし、そちらは文字のみの発信と違い、イラストを書ける人材が不可欠になります。

 

 

そういう意味では、自治体が使うにはハードルが高いかもしれませんね。

 

 

インスタグラムを自治体で使う場合

 

若年層に絶大な支持を受けてるのが、インスタグラムです。

 

 

反面、こちらも中高年・シニア層のユーザーは、登録だけと言う方が殆どです。

 

 

寧ろ、登録してない中高年・シニア層の方が多いかもしれません。

 

 

インスタグラムの利点は、画像さえあれば殆ど文字がいらない。

 

 

ほぼ、ハッシュタグだけでいい。

 

 

これに尽きるのですが、今度は綺麗な写真を撮れるカメラマンの確保が不可欠になってきます。

 

おまけに、こちらもフォロー式のSNSです。

 

 

知らない方からの「いいね」に困惑してプライベートオンリーにしてる方も少なくありません。

 

 

インスタグラムを自治体で、使うのであれば

 

 

この2点を使えば、自治体でもPRは十分可能だと思います。

 

 

ただし、前述したようにカメラマンの確保は不可欠なものになるでしょう。

 

 

 

youtube自治体で使う場合

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 恐らく、自治体が一番使いやすいSNSyoutubeかもしれません。

 

 

youtubeは、誰でも参加できるハードルの低さが受けてます。

 

 

事実、インスタグラムやTwitterは弄れないけど、youtubeなら弄れるという中高年・シニア層も多いからです。

 

 

しかし、ここで凄いネックになるのが誰でも参加できると言うハードルの低さです。

 

 

youtubeチャンネルを開設した方なら解ると思うのですが、こういった海外産のSNSツールはセルフプロモーション能力を高く求められます。

 

 

日本人は、外国人に比べるとセルフプロモーション能力が圧倒的に低いのです。

 

 

この問題を解決するには

 

  • ハッシュタグのフル活用
  • 動画編集に長けた人材の確保
  • 更新し続ける事

 

この3つがポイントになると思います。

 

 

一番ハードルは低いですが、使うとなるともっともハードルが高いかもしれませんね。

 

 

LINE以外のSNSを使った自治体の成功例

 

色々、調べては観ましたが、youtube以外で成功例が殆どないのが、実情です。

 

 

やはり、SNSを使いこなしている層と、ただ登録しただけの層との格差が謙虚に出ています。

 

 

これを解決するには、SNSをスタートさせるだけではだめなのです。

 

  1. SNSを使用する目的を明確にし、目的に沿った運用=ペルソナを定める
  2. SNS運用に合わせて職員への教育も実施

 

というステップを踏まなければいけません。

 

 

一方、youtubeでは、新潟県湯沢市の様に日本人ではなく外国人にPRする事を念頭に置いた動画を作ってる所も存在します。


【湯沢町移住促進PR動画】How to Live in YUZAWA (Green Season編)

 

 

今はコロナウイルスの影響で難しいですが、ここ数年、湯沢のスキー場はコロナウイルスが流行る前は海外からのスキーヤーが増えていました。

 

 

そして、コロナ禍の現在は移住促進動画をアップしてます。

 

 

しかし、再生回数はお世辞にも高いとは言えません。

 

 

これでは、本当に成功してるとは言えないのかもしれませんね。

 

 

 結局、LINEしか使えなかった自治体が探す他のSNSとは?・・・まとめ

 

 

LINE以外のSNSに共通して言える事なのですが、最初はとにかく寂しいです。

 

 

これは、ブログでも同じ事が言えるのですが、継続が一番大切かと思います。

 

 

圧倒的な再生回数を誇るyoutubeチャンネルにしても、最初は一桁行けばいいほうです。

 

それは、一億稼いでるyoutuberだって、最初から一億稼いでた訳ではないんです。

 

 

人が観てなくても、日記代わりにでも継続する事。

 

 

このスキルが自治体には最も必要ではないでしょうか。

 

 

自治体にお勤めの皆様。

 

 

まずは、継続できるSNSを選ぶ事から始めるのがベストだと思いますよ。

 

 

最後に

 

 

今回も最後まで読んでくれてありがとうございます。

 

 

為になったと思った方、はてなブックマークSNSで拡散してくれると嬉しいです。

 

 

特に、はてなブックマークが一番嬉しいです!

 

 

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それでは、また次回。以上、あんくるはなでした。

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

 

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